ドローンビジネス

ドローンパイロットになる!業界・法律・資格・技術・求人を知ろう

ドローンパイロットになる!知っておきたい業界・法律・資格・技術・求人

こんにちはー!ドローンを自作して飛ばしたりしてます、K-ki(K-ki@Ailerocket)です。

人それぞれ多様な仕事感があると思いますが、「好きなことを仕事にする」のを目標にしている人も多いんじゃないでしょうか。K-kiもドローンとか飛行機といった「空もの」好きな人間なので、これらに関わる仕事をしたいという気持ちはよくわかります。

ドローンを仕事にする方法には色々ありますが、その中でも一番注目を浴びているのはやはり「ドローンパイロット」です。急速に普及するドローンを操縦し、空撮や点検などさまざまなサービスを提供する仕事は非常に楽しそうに思えます。

とは言え、どんな職業でもそう簡単になれるものではありません。そこで今回は、ドローンパイロットになるために知っておきたいこと、身につけておきたいことを解説します。ドローンパイロットになりたいと思う人は、ぜひ参考にしてください。

ドローンパイロットとは?

ドローンパイロットやドローン操縦しという言葉では、非常に対象となる人の範囲が広く視点がぼやけてしまうので、最初にこのページでのドローンパイロット、ドローン操縦士の定義を決めておきます。

このページでは、ドローンパイロットを飛ばす仕事をしたい、ドローンを使ったビジネスをはじめたいという方をドローンパイロット、ドローン操縦士と呼び、ドローンを飛ばす仕事をする上で知っておきたいこと・身につけておきたいことを紹介します。単純にドローンを飛ばしてみたいという方は、こちらのページのほうが参考になるかもしれません。

ドローン操縦入門!基本の飛ばし方と知っておくべきルール・資格

ドローン初心者向けにドローンを飛ばすための法律・ルールや操縦の練習方法を紹介します。また、ドローンを使った作業をする際に重要な自動操縦機能についても説明します。上手く飛ばせるようになったら資格取得にも挑戦してみましょう。

もちろん、こちらのページはドローンにビジネスとして関わる人にとっても役立ちます。ドローンを飛ばすための知識に不安がある場合は、併せて読んでおきましょう。

スポンサーリンク

ドローン業界の市場予測

ドローンパイロットになりたいと思うなら、まずは業界研究をしましょう。インプレス総合研究所が発行する「ドローンビジネス調査報告書2019」からデータを引用させてもらい、ドローンビジネスの市場規模と成長予測を見てみましょう。

国内のドローンビジネス市場規模の予測(2019)
国内のドローンビジネス市場規模の予測 - ドローンビジネス調査報告書2019より

この予測は、2018年度までのデータに基づき、2024年度までの予測を算出したものです。2018年度に931億円の市場規模だった国内ドローンビジネスは、2024年には5073億円の市場規模まで成長すると見込まれているのがデータから読み取れます。6年間で約5.4倍の成長が見込まれていることになり、ドローンビジネスが急激な成長段階にあることが分かります。

なお、この予測の正確性についてですが、K-kiはある程度信頼できると考えています。根拠は、先日公開された2020年版の報告書を見ると、2019年版で2019年度の市場規模が1450億円と予測されていたのに対し、実績が1409億円であり大きな誤差はなかったためです。もちろん、長期的に見ればもう少しずれはあるかと思いますが、そこまで大外れはしないと踏んでいます。

業種別の市場規模

次に、ドローンが活躍する業種別の市場規模を確認してみましょう。先程と同じく、ドローンビジネス調査報告書2019から特にサービス市場について細かく示しているデータを引用させてもらいます。

ドローンサービス市場の分野別市場規模予測(2019)
サービス市場の分野別市場規模 - ドローンビジネス調査報告書2019より

このデータから、例えば2018年度の場合サービス市場全体で362億円の規模のところ、175億円を農業が占めているなど、ドローンによるサービス市場のうち、業種ごとの規模の大きさが見えてきます。

成長傾向が強いのは検査・点検

まず注目したいのは、「点検」分野です。この分野では、トンネルやダムなどの公共インフラ、建築物の外壁、ソーラーパネル、送電線などの設備点検にドローンを活用します。業界の詳細な分析は以下を参考にしてください。

ドローンの検査・点検ビジネス徹底解説
ドローンによるソーラーパネル・外壁等の点検ビジネスを徹底解説

国内ドローンサービス市場の中でも最も今後成長すると言われる検査・点検分野について、ビジネスとしての現状と今後の展望を解説します。ドローンによる点検において役に立つ資格や能力、作業を依頼できる企業なども紹介します。

データを見ると分かるように、2018年度時点では43億円だった市場規模が、2024年度には1473億円、サービス市場のうち40%以上を占めるまでに成長します。6年間で30倍を超える急成長が見込まれているのです。

リンク先のページにも書きましたが、これは高度経済成長期にまとめて作られた高速道路、トンネル、ダム、橋梁などの大規模なインフラが今後一気に老朽化することにより、点検需要が急増するという背景があります。2020年初頭時点では、これらのインフラ点検はまだ近接目視・打音確認により実施することとなっていますが、人手不足や人件費の問題から現実的ではないと考えられており、今後ドローンなどを活用して効率化が可能な赤外線検査が認められる方向で調整が進んでいます。

空撮の市場規模は小さい

一方、ドローンの活用分野としてイメージが強い空撮・撮影の分野は、思ったよりも市場規模が小さいと感じる人が多いのではないでしょうか。

空撮分野は他のドローンが活躍する業種とは少し毛色が異なり、クリエイターが強い業種です。映像を求めるクライアント側からすると、必ずしもドローンで撮影してほしいわけではなく、ドローンは魅力的な映像を撮るための手段に過ぎないことがほとんどです。そのため、ドローンを使う必然性がある他の業種と比べるとどうしても市場規模は小さくなるのでしょう。

ドローン撮影・空撮の基礎知識
ドローン撮影・空撮の基礎知識!機材・資格・許可申請などを解説

ドローン活用分野の中でも特に知名度が高い撮影・空撮分野について、市場規模の分析から使用される機体・カメラ等の機材、法律で定められる飛行許可申請の方法まで幅広く解説します。また、空撮で役立つ資格やその取得方法も紹介します。

また、業界の性質上「この人に動画を作って欲しい」というようなクリエイターの実績に基づいて仕事が発生することが多いです。空撮は、ドローンとカメラがあれば誰でもできる参入障壁の低い業種に思われがちですが、仕事を獲得するという面では難しい部分も多いでしょう。

ドローン飛行に関連する法律・ルール

ドローンを飛ばす際には、様々な法律による規制の対象となります。ドローンパイロット・操縦士は、これらの法律・ルールを正しく把握し、法令を遵守してドローンを飛ばさなければなりません。

ドローン飛行の法律・規制まとめ
ドローン飛行の法律・規制まとめ!航空法だけじゃない複雑なルールを解説

ドローンの飛行は航空法、電波法、小型無人機等飛行禁止法など多数の法律で規制されており、どの場面でどの法律が適用されるのかもわかりにくいです。ドローンパイロット・エンジニアのために、ドローン関連の法律を網羅的に紹介します。

法律・ルールについてはこちらのページで詳しくまとめています。ぜひ、一度目を通してくださいね。このページでは、要点だけを以下に抜粋しておきます。

航空法

重量200g未満の機体を除き、ドローンは航空法上で「無人航空機」と定義され、航空法の適用対象になっています。航空法では、国土交通大臣の許可がなければ飛行できない空域と、国土交通大臣の承認が必要な飛行方法を定めています。それぞれの内容を以下に紹介しておきます。

ポイント

以下の空域で無人航空機を飛行させる場合には、あらかじめ、国土交通大臣の許可を受ける必要があります。

  1. 空港等の周辺の上空の空域
  2. 150m以上の高さの空域
  3. 人口密集地区の上空

ポイント

無人航空機を飛行させる場合には以下のルールを守る必要があります。5.~10.のルールによらずに無人航空機を飛行させようとする場合には、あらかじめ、国土交通大臣の承認を受ける必要があります。

  1. アルコール又は薬物等の影響下で飛行させないこと
  2. 飛行前確認を行うこと
  3. 航空機又は他の無人航空機との衝突を予防するよう飛行させること
  4. 他人に迷惑を及ぼすような方法で飛行させないこと
  5. 日中(日出から日没まで)に飛行させること
  6. 目視(直接肉眼による)範囲内で無人航空機とその周囲を常時監視して飛行させること
  7. 人(第三者)又は物件(第三者の建物、自動車など)との間に30m以上の距離を保って飛行させること
  8. 祭礼、縁日など多数の人が集まる催しの上空で飛行させないこと
  9. 爆発物など危険物を輸送しないこと
  10. 無人航空機から物を投下しないこと

航空法については、以下のページでより詳細にまとめています。ドローンを飛ばす上で避けては通れない法律なので、ぜひ一度目を通してみてください。

ドローン関連の法律を解説!航空法編
【航空法編】ドローン関連の法律を解説!200g規制や空域制限の根拠法

ドローンに関する法律は数多く、状況によって様々な規制があり複雑でわかりにくいです。初心者を含むドローンパイロットが法律を遵守してドローンを飛ばせるよう、ドローン規制法の中から航空法について規制内容や違反事例を紹介します。

電波法

ドローンを飛ばす際には、地上でパイロットが持っているプロポ(送信機)から無線で操縦コマンドを送ったり、場合によっては機体から地上のPCなどに無線でデータを送ったりとお、電波を利用した通信を行います。電波を使用する際は「電波法」が適用され、ドローンも例外ではありません。

ポイント

電波法による規制がドローンに影響するのは、主に以下の項目です。

  1. 使用する電波の周波数に必要な資格を所持していること。
  2. 電波を使用する機材に技術基準適合証明等のマーク(技適マーク)がついていること。

1.については、一般的なドローンが使用する2.4GHz帯の電波であれば、特に資格は必要ありません。産業用ドローンやFPVドローンで使用される5.7~5.8GHz帯の電波を使用する際は、後述する第三級陸上特殊無線技士の資格を所持している必要があります。

2.で触れている「技適マーク」は、電波を扱う機材が総務省の基準を満たしていることを証明するものであり、特に海外製品には付いていない物も多いため、購入前に注意しましょう。技適マークが付いていない機材で電波を使用すると電波法違反になる場合があります。

ドローン関連の法律を解説!電波法編
【電波法編】ドローン関連の法律解説!技適マークと周波数に要注意!

ドローンを規制する法律は数が多く内容も様々なためわかりにくいです。そこでドローン関連の法律から電波法を取り上げ、その規制内容や違反事例を紹介します。ドローンパイロットに限らずエンジニア・開発者も理解が必要な法律です。

電波法については、こちらのページで詳細解説を行っています。ドローンで使用されうる電波の周波数帯にはどのようなものがあり、どの周波数帯について免許が必要になるのかなどを細かくまとめているので、ぜひ参考にしてください。

小型無人機等飛行禁止法

2015年に首相官邸にドローンが落下した事件を受けて制定された法律で、重要施設の周辺地域上空において、ドローン等の飛行を禁止しています。

ポイント

小型無人機等飛行禁止法で無人航空機等の飛行が禁止されるのは、例えば以下のような場所です。

  • 国会議事堂
  • 内閣総理大臣官邸
  • 最高裁判所
  • 外国公館
  • 防衛関係施設
  • 原子力事業所

小型無人機等飛行禁止法については、以下のページでより詳細にまとめています。航空法とともにドローンの飛行を規制する主要な法律の一つです。こちらもぜひ読んでみてください。

ドローン関連の法律を解説!小型無人機等飛行禁止法編
【小型無人機等飛行禁止法編】ドローン関連の法律解説!重要施設を守る法

ドローン関連の法律は数が多く規制内容も様々なため複雑でわかりにくいのが現実です。ドローンパイロットが法律に違反せずフライトできるよう、ドローン飛行の規制法から小型無人機等飛行禁止法について規制内容や違反事例を紹介します。

その他飛行場所に関する法律

ドローンを飛ばす際に見落としがちなのが、土地の所有者や管理者の許可を得る必要があることです。ドローンを飛ばす場所によって、関連する法律は道路交通法、民法、海岸法、河川法、港則法など多岐にわたります。

ドローン関連の法律を解説!道路交通法編
【道路交通法編】ドローン関連の法律解説!離着陸場所には要注意

ドローンの飛行を規制する法律の中から、道路交通法を取り上げその規制内容を解説します。道路付近でドローンを飛ばす場合には、特に注意が必要な法律です。ドローンを念頭に置いた法律ではないため、解釈がやや難しい面があります。

一般的に航空法の適用外となることが多く、ドローンを飛ばして良い場所と認識されがちな河原などの場合でも、河川法に基づき土地の管理者がドローン飛行を禁止することが可能なので、ドローンを飛ばす際は規制状況を確認し必要に応じて許可を取る必要があります。

ドローンを飛ばすための手続き:飛行許可申請とは

航空法では飛行空域や飛行方法により、国土交通大臣の許可・承認を得る必要があると紹介しました。国土交通大臣の許可・承認を得るためには、国土交通省が運営する「ドローン情報基盤システム」から、飛行許可申請を行う必要があります(実際には実務は地方航空局長に委任されているため、地方航空局長の許可と承認を得ることになります。)。具体的な作業の流れは以下のとおりです。

飛行許可申請の流れ

  1. 機体(無人航空機)情報の登録
  2. 操縦者情報の登録
  3. 申請書作成
  4. 申請書提出
  5. 申請書審査
  6. 許可書発行

ドローン情報基盤システムは常時稼働しており、365日24時間いつでも申請書を提出できます。ただし、提出した申請書が審査されるのは平日のみのため、余裕を持って飛行予定日の1ヶ月くらい前には申請書を提出することが推奨されています。

スポンサーリンク

ドローンを飛ばすために必要な資格・免許

ドローン飛行に関連する多くの法律を紹介しましたが、いずれの法律でもドローンを飛ばすために何らかの資格を所持している必要があるとは規定していません。従って、当然法律を守る必要はありますが、ドローンを飛ばすために資格・免許は必要ありません。

ドローンパイロットが持っていると役立つ資格

ドローンを飛ばすために資格は必要ないと書きましたが、それは法律上の話であり、ビジネスの上では資格を持っている方が明らかに有利です。そこで次は、法律上の規定はなく必須ではないものの、持っていることでドローンビジネスを円滑にすすめることができる資格を紹介します。

ドローン操縦の民間資格

操縦の技量を保証しクライアントに安心して仕事を任せてもらうためにも、ドローン操縦の資格があると有利です。クライアントの立場からすれば、初めて一緒に仕事をするドローンパイロットの技量を図るのは難しいため、「資格を持っていること」のようなわかりやすい基準でふるいにかける可能性は高いです。

資格を持っていることで、このようなふるいを突破し、仕事を得るための助けにすることが可能です。そのためにも、ドローン操縦の資格は知名度が高いものから選ぶほうが良いでしょう。ドローン操縦の資格については以下のページでまとめているので、こちらもぜひ参考にしてください。

ドローンの資格にはどんな種類がある?JUDIA・DPA・DJIほか
ドローンの資格にはどんな種類がある?JUIDA・DPA・DJI等を解説

ドローンの操縦に関連する資格について、認定団体や法的背景も交えて分かりやすく解説しています。種類が非常に多いドローンの資格の中から、実用性の高いものを抽出し、取得方法、費用、有効期限、受講資格などを紹介します。

第三級陸上特殊無線技士

産業用ドローンの中でも特に大型で航続距離が長い機体では、到達距離が長い5.7GHz帯の週端数の電波を使用している場合があります。この周波数帯の電波を扱うためには、国家資格である「第三級陸上特殊無線技士」が必要です。また、FPV(First Person View:一人称視点)飛行という、ドローンに取り付けたカメラの映像を見て(目視外で)飛ばす場合にも、この周波数帯の電波が使用されることがあり同じく陸上特殊無線技士の資格が必要になります。

第三級陸上特殊無線技士と類似した役割の資格に「第四級アマチュア無線技士」があります。この資格は、陸上特殊無線技士と同じく5GHz帯の電波を使用する事が可能ですが、業務目的では電波を使用するできません。ビジネスとして5GHz帯の電波を使用するドローンを扱う場合は、陸上特殊無線技士の資格が必要です。

ドローン操縦資格及び認定団体の種類と選び方

ドローンパイロットとしての仕事を得るためには操縦資格が重要であり、その中でも知名度の高い資格のほうが有利になることはすでに述べました。ここでは具体的に、知名度が高く仕事を得るという面で実用性のある資格とその認定団体を紹介します。

ドローンの資格をおすすめの4種類から選ぶ方法
ドローンの資格はどれがおすすめ?主な資格4種類の目的別の選び方

多数あるドローンの資格から主要な4種(JUIDA、DPA、DJI JAPAN、ドローン検定)について、長所と短所を比較しながら取得すべき資格の選び方を解説します。また、資格取得のメリットやそれぞれの資格を取得するためのスクールも紹介します。

ここで紹介する資格の中から実際にどの資格を取るか決める際には、それぞれの資格を比較しているこちらのページが参考になるでしょう。ぜひ併せて読んでみてください。

DPA認定資格:ドローン操縦士回転翼3級

DPA ロゴ

ドローン操縦士協会(DPA)が認定する「ドローン操縦士回転翼3級」の資格は、資格取得の過程で操縦技能を磨くことに重点を置いたカリキュラムが特徴的な資格です。ドローンの操縦を練習する実技訓練の時間が長いため、高い操縦技量を身につけたい人におすすめです。

資格を取得するためには、DPA認定のドローンスクールで講習を受ける必要がありますが、他の資格と比べて認定ドローンスクールの数がやや少なく、北海道や四国には認定ドローンスクールがないため、住んでいる地域によっては資格を取るためのハードルがやや高くなります。一方で、全国のドローンスクールでカリキュラムが統一されており、均質なサービスを受けられる強みもあります。

DPA認定資格「ドローン操縦士回転翼3級」とは?
ドローン操縦の資格を解説!DPAのドローン操縦士回転翼3級とは?

ドローン操縦の資格のうち、ドローン操縦士協会(DPA)が認定する「ドローン操縦士回転翼3級」を紹介します。資格取得の過程で操縦技能を磨くことに重点を置いたカリキュラムが特徴的です。DS・J東京中目黒校などで取得できます。

詳細はこちらのページで確認してください。

JUIDA認定資格:無人航空機操縦技能証明証 ほか

JUIDA ロゴ

日本UAS産業振興協議会(JUIDA)が認定する「無人航空機操縦技能証明証」及び「無人航空機安全運航管理者証明証」は、ドローン操縦の完全初心者からドローンパイロットになりたい場合に、コスト面で強みのある資格です。また、JUIDAの認定を受けたドローンスクールは全国に200以上存在し、数ある資格管理団体の中で一番ドローンスクールの数が多いです。そのため、アクセス面では一番取得しやすい資格と言えるでしょう。

一方で、講習のカリキュラムや受講料を決める際に個々のドローンスクールの裁量が大きく、スクールによる差が大きいところには注意が必要かもしれません。

JUIDA認定資格「無人航空機操縦技能証明証」「無人航空機安全運航管理者証明証」とは?
ドローン操縦の資格を解説!JUIDA認定資格の特徴・長所や取得法は?

ドローン操縦の資格のうち日本UAS産業振興協議会(JUIDA)が認定する「無人航空機操縦技能証明証」「無人航空機安全運航管理者証明証」等の資格を紹介します。他の資格に比べ未経験者が低コストで取得できスクール数が多いのが特徴です。

詳しくはこちらのページを読んでみてください。

DJI JAPAN認定資格:DJIスペシャリスト ほか

DJIキャンプ ロゴ

世界No.1のシェアを誇るドローンメーカー「DJI」の日本法人であるDJI JAPANが認定する「DJIスペシャリスト」は、既にドローンを業務で使っていて十分な飛行経験と操縦技術がある操縦士が、第三者の技能認定を得たい場合におすすめの資格です。実技の練習はなく、座学の講習と実技試験のみで資格が取得できるため、短時間・低コストで資格を手にすることが可能です。

ただし、DJI製のドローンで10時間以上の飛行経験があることを証明しなければ、講習を受けることができないため、初心者には向かない資格と言えるでしょう。

DJI JAPAN認定資格「DJIスペシャリスト」とは?
ドローン操縦の資格!DJI CAMPで取得できるDJIスペシャリストとは?

ドローン操縦資格のうちDJI JAPAN株式会社が認定する「DJIスペシャリスト」「DJIインストラクター」等の資格を紹介します。DJI認定資格はDJI CAMPを受講し取得します。DJI CAMPは他のドローンスクールと比べ安価ですが難易度は高めです。

DJIスペシャリストの詳細はこちらのページを確認してください。

ドローン検定協会認定資格:無人航空従事者試験

ドローン検定 ロゴ

ドローン検定協会が開催する「無人航空従事者試験」を受験して合格することで取得できるのが、通称「ドローン検定」と呼ばれる資格です。ここで紹介した他の資格と異なり、ドローン操縦の実技なし、完全に座学のみで取得できる試験で受験料もドローンスクールの受講料と比べれば格段に安いため、比較的気軽に取れる資格になっています。

一方で、座学の試験しか行っていないため当然操縦技能の認定を得られるものではなく、操縦技能を示すためには別途講習を受けて試験に合格する必要があります。他の資格と比べるとやや気長に構える必要がある点は知っておきましょう。

ドローン検定協会認定資格「無人航空従事者試験(ドローン検定)」とは?
ドローン資格解説!無人航空従事者試験(ドローン検定)は認定数No.1

ドローン検定協会が認定する「無人航空従事者試験(ドローン検定)」を紹介します。ドローンの主要な資格の中では唯一筆記試験のみで取得可能で、取得後にドローン教習所というスクールで操縦技術を学び別の資格を習得することも可能です。

ドローン検定についてはこちらのページを参考にしてください。

ドローンスクールでの資格取得

既に上で軽く触れましたが、ドローン操縦の資格を取得するためには、「ドローンスクール」と呼ばれる教習施設で講習を受講する必要があります。自動車教習所のドローン版だと思えばよいでしょう。

ドローンスクールは資格の管理団体の認可を得て運営しており、講習を受けることで認可元の資格管理団体が発行する資格を取得できます。複数の管理団体の認可を得ているドローンスクールは少ないため(商売敵ですからね)、基本的に取りたい資格によって講習を受けるドローンスクールが変わってきます。

ドローンスクールの受講料はピンキリですが、ボリュームゾーンは20万円~といった具合です。決して安くはないので、受講を決める前に無料講習会に参加するなど、じっくりと選ぶようにしましょう。

ドローンスクール比較 おすすめを紹介します!
ドローン操縦スクール比較!取得資格や受講コースからおすすめを紹介

ドローンスクールで資格を取る際に湧く疑問を徹底解決します。ドローンを飛ばすための資格の必要性から始まり、資格を取得するメリット、実用性の高い資格、ドローンスクールの選び方、おすすめのドローンスクール等を解説しています。

ドローンスクールを選ぶ際には、こちらのページをぜひ参考にしてください。ドローンスクールを選ぶための評価基準を解説しつつ、おすすめのドローンスクールも紹介しています。地域別のおすすめもあるので、住んでいる地域に対応した通いやすいスクールが見つけられるはずです。

ドローン操縦技術の練習方法

ドローンの操縦技術はドローンスクールで身につけられますが、自分で練習することも重要です。ドローン操縦士が技術を磨くための、具体的な練習方法を以下のページで紹介しています。

ドローン操縦の基礎トレーニング方法9種+シミュレーター
ドローン操縦の練習方法!基本トレーニング9種とシミュレーター活用

ドローンの操縦技能を身につけるための、ホバリング、旋回、8の字、ノーズインサークルなど具体的な練習方法を9種類紹介します。また、ドローン操縦を理解するための航空力学的エッセンスやシミュレータの活用などにも触れています。

まずはドローンを安定したホバリング状態にできるようにするところから始め、最終的にはドローンがどんな方向を向いていても思いのままに操縦できるようになりましょう。特に、空撮をやるような場合は魅力的な映像を撮るために特殊な動きをさせなければならないこともあるので、しっかりと練習を積んでおく必要があります。

ドローンパイロット・操縦士の仕事・求人を探す

ドローンパイロットを仕事にするためには、ドローンの資格を取ったり、操縦の練習をしたりするのと並行して、仕事や求人を探す必要もあります。探してみると分かりますが、ドローンパイロットは求人がそこまで多くありません。

理由はいくつかあると思いますが、一つはドローンパイロットを新規採用するのではなく、社内の人間にドローン操縦の技術を身につけさせたり、資格を取らせたりする方針の企業も少なくないことがあります。当然この場合は人を採らないので求人はありません。

もう一つは、散発的な仕事は外注する企業が多いことです。例えば自社のプロモーションビデオを取りたくて、そこにドローンを使った空撮映像を使いたい場合などは、わざわざドローンパイロットを雇わずに外注で済ませるでしょう。

これらの事実を踏まえた上で、ドローンパイロットを仕事にする方法を考えると、以下のようなやり方があるでしょう。

転職サイト

まず1つ目は、dodaなどの一般的な転職サイトを利用する方法です。ドローンパイロットの求人は多くないものの、皆無でもありません。こういった転職サイトに登録しておき、求人情報を逃さないようにするのは一つのアプローチとして非常に重要です。

ドローンパイロットの募集があるとしたら、以下のような分野での募集になることが大半だと思います。

ドローンパイロットの代表的な募集分野

リンク先に、それぞれの分野ごとに持っていると役立つ資格や技能を紹介しているので、ぜひとも参考にしてください。

クラウドソーシング

2つ目は、クラウドソーシングサイトで仕事を請け負うことです。ここ数年で「クラウドワークス」や「ランサーズ」といったクラウドソーシングを仲介するサイトが伸びてきており、探すと分かりますがドローンを使った空撮等の仕事も募集がかかっています。

単発の仕事になりがちではありますが、中には継続的に仕事をもらえる案件があるかもしれません。また、何度か仕事をこなしていくうちに人脈ができ、そっちを経由して仕事が入ってくることもあるでしょう。個人への仕事依頼も少なくないドローン業界では、馬鹿にできない方法になっています。

ドローン専門クラウドソーシング

クラウドワークスやランサーズのような一般のクラウドソーシングサイトだけではなく、「Drone Master」のようなドローン専門のクラウドソーシングサイトにも登録しておきましょう。仕事獲得のチャンスは増えるはずです。

ただし、ドローン専門のサイトは稼働率が低いところが多く、どれくらいの仕事が実際に斡旋されているのか不透明な部分もあるので、あまりこの手のサイトに頼りすぎるのはおすすめしません。ドローンパイロットの登録数ばかりが多く、仕事が少ないように見えるので、よほど上手くアピールしないと発注先に選ばれるのは難しいかもしれません。

ストックフォト

Shutterstockなどのストックフォトサービスに登録し、ドローンを使って空撮した写真や映像を販売するのは、ドローンを使って収益を得る方法の中でも最も手軽なものの一つでしょう。単価は安いですが、人気のある写真・動画素材を提供できれば、継続的な収入源にすることも可能です。

世界中のユーザーが利用しているため、日本に住んでいる点を活かし日本の特徴的な景色・風景を提供できれば、他の人とも差別化できてチャンスが広がります。

しっかり戦略を立ててドローンパイロットを目指そう

以上、今回は仕事としてドローンを扱うドローンパイロットになるために、業界分析からスタートし、法令やルール、資格の取り方、仕事の獲得方法まで、非常に幅広い内容を紹介してきました。職業としてのドローンパイロットを目指すイメージがついたでしょうか。

ドローン業界はまだまだ伸び盛りであるとともに、成熟しきっていない業界でもあります。ドローンパイロットを仕事にしている人の数も少なく、手探りの部分も多いでしょう。成功する可能性を高めるために、しっかりと戦略を立て他の人と差別化を図ることを意識する必要があると思います。頑張ってくださいね!

  • この記事を書いた人
  • 最新記事

K-ki

著者:K-ki 子供のころに作った模型飛行機がきっかけで航空宇宙の世界に足を踏み入れたエンジニア。HNは「けーき」と読みます。 好きなものは航空機(固定翼・回転翼・ドローンなど全般)と生き物・アクアリウム。

-ドローンビジネス

© 2020 Ailerocket/エルロケット