ドローンの資格にはどんな種類がある？JUIDA・DPA・DJI等を解説

こんにちは！自作しちゃうほどドローンが好きなK-ki（K-ki@Ailerocket）です。無人航空機（ドローン）の操縦に慣れてくると、より高度な操縦テクニックを身に着けたいと思うことが増えてきませんか？また、ドローンの可能性に魅せられてドローン関連の仕事に転職したいとか、ドローンで何かビジネスを始めてみようと思う人も多いようです。

こういった場合に、「ドローン関連の資格を取得してみよう」という考えに至るという経験が、私を含め多くの人にあるのではないでしょうか。しかし、ドローンに関連する資格はかなり数が多く、一体どの資格にどんな効果があるのか、どの資格がメジャーなのか等、よく分からないことが多いです。

今回はそういった疑問を解決すべく、ドローン関連の資格について紹介します。

ドローンを飛ばす際の資格の必要性

まずは「そもそも論」として、ドローンを飛ばす際に資格が必要か、という点を明確にしておきましょう。結論から言えば、ドローンを飛ばすだけなら資格は必要ありません。全くの無免許でも、ドローンを飛ばすことは可能です。

じゃあ、資格なんてなんの役にも立たないかというと、そうではありません。資格取得の際は基本的に「ドローンスクール」に通うことになりますが、スクールで操縦テクニックを習得することができますし、安全かつ法律を遵守して飛行するための知識を得ることもできます。

また、ビジネスにドローンを活用するのなら、資格を持っていることで、顧客に対して十分な操縦技能を持っていることを証明できるというメリットもあります。他にも、許可が必要な場所でドローンを飛ばす際に許可を取りやすくする役割も期待できます。

まとめると、ドローンを飛ばすために資格は必要ないが、資格の役立て方はたくさんあるということです。

航空法に基づき許可・承認が必要な場合はある

ドローンを飛ばすのに資格は不要と説明しましたが、ドローンを飛ばす場所や飛ばし方によっては、航空法に基づいて国土交通大臣の許可又は承認が必要になる場合があります。飛ばす場所（空域）については国土交通大臣の許可が、飛行方法については国土交通大臣の承認が必要です。

国土交通大臣の許可が必要な空域

国土交通大臣の承認が必要な飛行方法

ただし、こういった許可や承認を与える業務は、航空法施行規則により地方航空局長に委任されているため、実際には地方航空局長の裁量で決められています。航空法についてさらに詳細な解説が必要な場合は、以下のページを併せて読んでみてください。

【航空法編】ドローン関連の法律を解説！200g規制や空域制限の根拠法

ドローンに関する法律は数多く、状況によって様々な規制があり複雑でわかりにくいです。初心者を含むドローンパイロットが法律を遵守してドローンを飛ばせるよう、ドローン規制法の中から航空法について規制内容や違反事例を紹介します。

また、ドローンを飛ばす場合には航空法以外にも気にすべき法律はたくさんあります。例えば、誰かの私有地でドローンを飛ばす場合、土地所有者の許可を得ないと民法に抵触する可能性があります。見落としやすいですが、ドローンを飛ばす前には、航空法以外に「飛ばす場所」についても許可が必要ではないか一度考えてみるべきです。

ドローン飛行の法律・規制まとめ！航空法だけじゃない複雑なルールを解説

ドローンの飛行は航空法、電波法、小型無人機等飛行禁止法など多数の法律で規制されており、どの場面でどの法律が適用されるのかもわかりにくいです。ドローンパイロット・エンジニアのために、ドローン関連の法律を網羅的に紹介します。

ドローンを飛ばす際のルールや法律については、こちらで詳しく紹介しています。参考にしてください

ドローンの資格の種類

ではもう一歩踏み込んで、ドローンに関連する資格にはどんな物があるのか説明していきましょう。

ドローンに関する資格は多数の団体が発行している

ドローンを飛ばすために資格が必要ないということは、すなわちドローンの飛行に関連する公的な資格はないということです。つまり、ドローンに関連する資格は基本的には民間資格ということになります。民間資格は様々な団体が自由に発行しており、どんな資格があるか管理する人もいないので、全ての資格を把握するのは非常に難しいです。

ただしドローンにおいては、航空法上の手続きの簡略化や、操縦者の技能を向上させてドローン飛行をより安全なものとするという目的で資格の公認制度が導入されています。実技訓練・座学の内容や教官の配置数などの項目で要件を満たした団体を、公認の「無人航空機の講習団体及び管理団体」として国土交通省のホームページに掲載しています。

この国土交通省による公認制度が登場したことで、スクールによって学べる技術や知識がばらばらで当たり外れが大きい状態から、認可を受けていれば必要最低限のことは学べる、という識別が可能になりました。2020年現在では、ドローンの操縦に関する資格を取得するなら、少なくとも国土交通省公認のドローンスクールで資格取得すべきと言えます。

さらに、国土交通省公認のドローンスクールを卒業し、資格を取得していれば、航空法に基づいた無人航空機の飛行に関する許可・承認申請で提出必要な書類が減るというメリットもあります。こういった観点からも、国交省の認可を得ていないスクールで資格取得するメリットはほとんどありません。

なお、公認の「無人航空機の講習団体及び管理団体」は以下のページで確認することができます。

参考航空：３．許可・承認手続きについて – 国土交通省

ただ、言ったら悪いかもしれませんが、国土交通省のサイトは、ページの整理が体系的ではないわ、リンクが間違ってるわ、挙句の果てにリンクをたどってもセキュリティソフトにブロックされるわで死ぬほど分かりにくいです。もうちょっと考えてほしいところ…。

これを踏まえて、私が入手できた限りで最新の、無人航空機の講習団体及び管理団体一覧を見れるURLを紹介しておきます。国土交通省のサイトでは現在見れなくなっているようで、インターネット上の情報をアーカイブしているサイト「Internet Archive」へのリンクになっています。

参考無人航空機の講習団体及び管理団体一覧（2019年9月1日版）

リンク先のページには、「航空局ホームページに掲載されている講習団体を管理する団体（43団体）」と「航空局ホームページに掲載されている無人航空機の操縦者に対する講習等を実施する団体（638団体）」が記載されています。ざっくり言えば「講習団体を管理する団体」が資格の発行元で、「操縦者に対する講習等を実施する団体」が、資格取得のための講習を行うドローンスクールの運営会社です。

つまり、2019年9月時点で、国交省の公認を得ている資格が約40種、それを取得するためのスクールは600以上あるということです。思った以上に多数の資格があるということが分かってもらえるかと思います。

おすすめの資格

40を超えるドローンの資格の中で、一体どの資格に効力（≒権威性）があるのでしょうか。この点には様々な意見があると思いますが、一般的には国交省が無人航空機の講習団体及び管理団体の認可を開始した2017年（平成29年）6月から管理団体として認定されている「株式会社エンルート」「DJI JAPAN株式会社」「一般社団法人ドローン操縦士協会（DPA）」「一般社団法人日本UAS産業振興協議会（JUIDA）」の4団体が発行する資格が、有名で信頼もされていると思います。

この中でも、エンルートが発行する資格は「エンルート製の機体」の操縦技能についての検定であるため、汎用性が低く普及度は多少劣ります。一方、操縦技能の認定がなく筆記試験のみで取得でき、認定者数が圧倒的に多い「ドローン検定」という資格は、知名度が高くある程度の信頼を得ています。なお、ドローン検定を発行する「ドローン検定協会株式会社」は、ドローン検定の取得後に受講できる操縦技能講習も実施しており、上記4団体から1ヶ月遅れの2017年（平成29年）7月に国交省の公認を得ています。

以上の観点から、ドローンに関する資格としては、以下の4つが知名度・権威性から実用性があると言える資格です。ドローンに関する資格を取得しようと思ったら、まずはこの中のどれかを取得するのが良いでしょう。

以下では、これら4つの資格と、ドローンを飛ばす際に必要となる場合がある他のいくつかの資格について、それぞれの特徴を説明します。

ドローンの資格はどれがおすすめ？主な資格4種類の目的別の選び方

多数あるドローンの資格から主要な4種（JUIDA、DPA、DJI JAPAN、ドローン検定）について、長所と短所を比較しながら取得すべき資格の選び方を解説します。また、資格取得のメリットやそれぞれの資格を取得するためのスクールも紹介します。

また、こちらのページではこれら4種類の資格について、資格取得の目的や受講開始時点での操縦技能・知識などに応じて、どの資格の取得を目指せばよいか解説しています。併せて読んでもらえると参考になるはずです。

JUIDA認定資格

日本UAS産業振興協議会（JUIDA）は、主に2つの資格を発行しています。「無人航空機操縦技能証明証」と「無人航空機安全運航管理者証明証」です。後述のDPA認定資格「ドローン操縦士回転翼3級」と並び、ドローン操縦に関する代表的な資格の一つで、DPAより資格取得までのコストを安く抑えられるのが特徴です。

JUIDA認定資格を取得するためのドローンスクールは全国に約150存在し、スクール数はドローン関連資格の中で最多なため、アクセス面でも優位性があります。また、座学にかける時間が長くドローンに関する関連法規からドローンの力学的な仕組みまで学ぶことができます。

無人航空機操縦技能証明証

JUIDA認定資格「無人航空機操縦技能証明証」の認定制度

資格名称	無人航空機操縦技能証明証
認定団体	一般社団法人日本UAS産業振興協議会（JUIDA）
認定内容	無人航空機を安全に飛行させるための知識と操縦技能を有する者
取得方法	JUIDA認定のドローンスクールで講習を受講後に認定試験に合格すること
取得費用	約20～50万円（無人航空機安全運航管理者証明証の取得も含む。ドローンスクールにより差がある。）
受講資格	年齢：16歳以上（未成年は親権者同意書が必要）
有効期間・更新	2年間（要更新手数料）

無人航空機安全運航管理者証明証

JUIDA認定資格「無人航空機安全運航管理者証明証」の認定制度

資格名称	無人航空機安全運航管理者証明証
認定団体	一般社団法人日本UAS産業振興協議会（JUIDA）
認定内容	無人航空機の運航に関わる十分な安全と法律の知識を有し、飛行業務の安全を管理する者
取得方法	JUIDA認定のドローンスクールで講習を受講後に認定試験に合格すること
取得費用	約20～50万円（無人航空機操縦技能証明証の取得も含む。ドローンスクールにより差がある。）
受講資格	年齢：20歳以上、無人航空機操縦技能証明証を保有すること
有効期間・更新	2年間（要更新手数料）

JUIDA認定資格についての詳細は、以下のページにまとめてあります。併せて読んでみてもらえると、もう少し細かい部分がわかると思います。

ドローン操縦の資格を解説！JUIDA認定資格の特徴・長所や取得法は？

ドローン操縦の資格のうち日本UAS産業振興協議会(JUIDA)が認定する「無人航空機操縦技能証明証」「無人航空機安全運航管理者証明証」等の資格を紹介します。他の資格に比べ未経験者が低コストで取得できスクール数が多いのが特徴です。

DPA認定資格「ドローン操縦士回転翼3級」

ドローン操縦士協会（DPA）が発行するドローン操縦士回転翼3級は、操縦技能の実技部分に特にフォーカスした資格です。他の資格に比べ、取得するまでの実技練習時間が長いため、操縦技能について特に信頼のある資格です。

DPA認定資格「ドローン操縦士回転翼3級」の認定制度

資格名称	ドローン操縦士回転翼3級
認定団体	一般社団法人ドローン操縦士協会（DPA）
認定内容	小型無人航空機を安全に飛行させるために必要な基礎知識 小型無人航空機を安全に操縦する基本技能
取得方法	DPA認定のドローンスクールで講習を受講後に認定試験に合格すること
取得費用	約30万円（ドローン操縦初心者の場合）
受講資格	年齢：15歳以上、視力、色覚、身体要件あり
有効期間・更新	2年間（要更新手数料）
備考	2級以上の資格については今後策定予定

あくまで噂レベルの話ですが、ドローン操縦士協会には各省庁の在籍経験者や大学教授などの権威者がいるため、ドローン操縦士は将来的に国家資格になるとも言われています。資格取得のためのドローンスクールの運営ルールも他の団体に比べると厳格で、全国のスクールで同一のカリキュラムが採用されています。2020年時点では、ルールの厳しさからか、スクールの数自体は全国で30程度とDIJやJUIDAに比べ少ないです。

ドローン操縦の資格を解説！DPAのドローン操縦士回転翼3級とは？

ドローン操縦の資格のうち、ドローン操縦士協会（DPA）が認定する「ドローン操縦士回転翼3級」を紹介します。資格取得の過程で操縦技能を磨くことに重点を置いたカリキュラムが特徴的です。DS・J東京中目黒校などで取得できます。

より詳細な情報はこちらのページにまとめてあるので、興味のある人は参考にしてください。

DJIスペシャリスト

DJIスペシャリストは、ドローンの機体メーカーとして世界最大手の「DJI」の日本法人であるDJI JAPANが発行するドローン操縦の資格です。基本的にはDJI製ドローンの使い方を教えるというスタンスなので、他の資格に比べるとやや幅が狭い感はありますが、価格が安いのが特徴です。

JUIDAやDPAの認定資格を取得するための教育が、常設のドローンスクールで行われるのに対し、DJIスペシャリストを取得するために受講する必要のある教育プログラム「DJI CAMP」は、時期を指定して受講者を募集する形式になっている点が少し異なります。

DJI JAPAN認定資格「DJIスペシャリスト」の認定制度

資格名称	DJIスペシャリスト
認定団体	DJI JAPAN株式会社
認定内容	10時間以上の飛行操縦経験がある操縦者で、DJI製品のユーザーマニュアルを事前に熟読し、実際のマルチコプター飛行業務に従事できる者
取得方法	DJI JAPAN株式会社傘下の UTC（Unmanned Aerial System Training Center）が企画する教育プログラム「DJI CAMP」に参加し認定試験に合格すること
取得費用	約6万円
受講資格	ドローンの飛行経験が10時間以上あること
有効期間・更新	2年間

DJI JAPANの認定資格については以下のページで詳細を解説しています。併せて読んでみてください。

ドローン操縦の資格！DJI CAMPで取得できるDJIスペシャリストとは？

ドローン操縦資格のうちDJI JAPAN株式会社が認定する「DJIスペシャリスト」「DJIインストラクター」等の資格を紹介します。DJI認定資格はDJI CAMPを受講し取得します。DJI CAMPは他のドローンスクールと比べ安価ですが難易度は高めです。

ドローン検定（無人航空従事者試験）

ドローン検定は正式名称を無人航空従事者試験といい、ドローン検定協会が発行しています。1級から4級までのランクがあり、1級を受験するためには2級の、2級を受験するためには3級の資格が必要です。

他の資格がドローン操縦の実技評価を含むのに対し、ドローン検定は筆記試験のみかつ費用的にも試験の受験費用だけになるので安く済むことから、気軽に挑戦しやすい資格になっています。

ドローン検定協会認定資格「ドローン検定（無人航空従事者試験）」の認定制度

資格名称	無人航空従事者試験
認定団体	ドローン検定協会株式会社
認定内容	無人航空機を取り扱う従事者の知識レベルの客観的な評価
取得方法	無人航空従事者試験（1級～4級）に合格すること
取得費用	1級：18,300円 2級：12,200円 3級：5,600円 4級：3,000円
受講資格	1級：ドローン検定2級取得者 2級：ドローン検定3級取得者 3級：なし 4級：なし
有効期間・更新	なし

ドローン検定の資格を取得すると、ドローン検定協会が発行する操縦実技の資格を取得するための試験を受験することができます。また、3級以上のドローン検定を取得していると、この実技資格取得時に座学の講習が免除されます。

他の資格と違い、知識資格と操縦資格が別れておりややこしいですが、操縦資格の方は国交省の公認も得ているきちんとした資格です。操縦資格の取得には、約6万円程度のお金を払って別途講習を受講し、試験に合格する必要があります。

ドローン資格解説！無人航空従事者試験（ドローン検定）は認定数No.1

ドローン検定協会が認定する「無人航空従事者試験（ドローン検定）」を紹介します。ドローンの主要な資格の中では唯一筆記試験のみで取得可能で、取得後にドローン教習所というスクールで操縦技術を学び別の資格を習得することも可能です。

さらなる詳細はこちらのページにまとめてあります。参考にしてください。

第三級陸上特殊無線技士

ここまでに紹介した資格と異なりこの「第三級陸上特殊無線技士」と次に紹介する「」は国家資格です。「ドローンを飛ばすのに資格は必要ないんじゃなかったの！？」と思うかもしれませんが、この第三級陸上特殊無線技士は、特殊な周波数帯を使用するドローン（主に産業用）を飛ばす場合のみ必要であり、一般的なドローンを飛ばす際には不要です。

もう少し具体的に言えば、産業用途などで使用する大型のドローンでは、5.7GHz帯という周波数の電波を使用する機体があります。これに該当する機体を飛行させるために必要なのが、第三級陸上特殊無線技士です。

第三級陸上特殊無線技士の認定制度

資格名称	第三級陸上特殊無線技士
認定団体	総務省
認定内容	陸上の無線局の無線設備（レーダー及び人工衛星局の中継により無線通信を行う無線局の多重無線設備を除く。）で次に掲げるものの外部の転換装置で電波の質に影響を及ぼさないものの技術操作 空中線電力50W以下の無線設備で25010kHzから960MHzまでの周波数の電波を使用するもの 空中線電力100W以下の無線設備で1215MHz以上の周波数の電波を使用するもの
取得方法	以下のいずれかの方法で取得可能 国家試験に合格すること。 養成課程（又は長期型養成課程）を修了すること。 無線通信に関する科目を学校で履修し卒業すること。
取得費用	約5,000円（試験の場合） 約20,000円（養成課程の場合）
受講資格	制限なし
有効期間・更新	なし

なお、第三級陸上特殊無線技士の上位資格に第二級陸上特殊無線技士がありますが、試験の難易度はあまり変わらないとされているため、こちらの取得を目指しても良いと思います。

第四級アマチュア無線技士

地方航空局長の承認が必要な飛行方法の一つである「目視外飛行」を行う場合、ドローンの飛行状態はモニタやゴーグルにドローンについたカメラの映像を映すことで確認します。このゴーグルやモニタは、5.8GHz帯の電波を使用する海外製品がほとんどです。

5.8GHz帯の電波を使用するためには、4級以上のアマチュア無線技士免許を持っている必要があるため、ドローン業界では目視外飛行のためにはアマチュア無線技士4級が必要、という扱いになっている状態です。

第四級アマチュア無線技士の認定制度

資格名称	第四級アマチュア無線技士
認定団体	総務省
認定内容	アマチュア無線局の無線設備で空中線電力10W以下の無線設備で21MHzから30MHzまで又は8MHz以下の周波数を使用するもの、空中線電力20W以下の無線設備で30MHzを超える周波数の電波を使用するものの操作（モールス符号による通信操作を除く。） 10MHz帯、14MHz帯、18MHz帯および4630kHzを含む全周波数帯のモールス符号による電信の運用はできない。
取得方法	以下のいずれかの方法で取得可能 国家試験に合格すること。 養成課程を修了すること。
取得費用	約5,000円（試験の場合） 約20,000円（養成課程の場合）
受講資格	制限なし
有効期間・更新	なし

操縦実技系の資格取得はドローンスクールへ

ドローンに関わる資格のうち、実用性の高いものをまとめました。いずれの資格も特別に難易度の高いものではなく、どんな人でもチャレンジしやすい資格になっています。

特に、ドローン操縦に関わる国交省公認の民間資格については、受講料は高めですがドローンスクールに通ってきちんと練習すれば取得は難しくないものであり、今後市場規模が確実に拡大するドローン業界で仕事をする・ビジネスを展開するためには、操縦技量の保証書として役に立つと言えるでしょう。

ドローン操縦の資格を取得できるドローンスクールについて、以下のページで具体的におすすめのスクールや選び方を紹介しています。ドローンを仕事にしたいという気持ちのある人は、ぜひ読んでみてくださいね。

ドローン操縦スクール比較！取得資格や受講コースからおすすめを紹介

ドローンスクールで資格を取る際に湧く疑問を徹底解決します。ドローンを飛ばすための資格の必要性から始まり、資格を取得するメリット、実用性の高い資格、ドローンスクールの選び方、おすすめのドローンスクール等を解説しています。

また、ここでも少しだけ、取得資格ごとに有名なドローンスクールを紹介しておきます。

DPA認定資格を取得するなら ドローンスクールジャパン

DPA認定資格「ドローン操縦士回転翼3級」を取得するなら、全国展開しているDPA認定スクールの「ドローンスクールジャパン」がおすすめです。DPA認定スクールは全国に約30ありますが、そのうちの20以上はドローンスクールジャパン（DS・J）の系列校です。

DPAはスクール全体でカリキュラムが統一されているため、どこのスクールを選んでもカリキュラム面ではそこまで大きな差はありません。しかし、アフターサービスについてはスクールごとの特色がありそれなりの差があります。

中でも、K-ki（K-ki@Ailerocket）がおすすめしているのはDS・J東京中目黒校です。DS・J東京中目黒校は、ドローンを使った外壁調査、ソーラーパネル点検、空撮、測量などの事業を行っている会社が運営しているため、ドローンビジネスの現場知識・ノウハウを多く持っています。その上で、ドローンパイロットと仕事のマッチングサービスも展開しているなど、スクールの卒業後にドローンを使ってうまく仕事ができるようなサポートを手厚く行っています。

K-kiは以前、DS・J東京中目黒校で操縦体験をさせてもらったことがあります。そのときに、スクールの裏話や東京中目黒校の得意分野などについてもお話を聞かせてもらいました。こちらのページでその模様をレポートしています。

仕事に繋がる！ドローンスクールジャパン東京中目黒校の無料体験レポ

ドローンスクールジャパン東京中目黒校で無料説明会＆操縦体験をしてきました。細かく質問して分かった、DS・J東京中目黒校の強みを解説します。ドローンビジネスに精通した会社が運営するスクールであり、資格を仕事に繋げられます。

興味のある方は、こちらからスクールのページも確認できます。

JUIDA認定資格を取得するなら秋葉原ドローンスクール

JUIDA認定資格の「無人航空機操縦技能証明証」及び「無人航空機安全運航管理者証明証」の取得には秋葉原ドローンスクールがおすすめです。JR秋葉原駅 電気街口から徒歩1分という好立地でとにかくアクセスが良いです。また、税抜228,000円で「無人航空機操縦技能証明証」及び「無人航空機安全運航管理者証明証」の両方が取得できるため、価格的にも条件が良いと言えるでしょう。

操縦実技の練習はさいたま市で行いますが、この練習場は完全屋外の練習場です。そのため、風で機体の姿勢が乱されたり、機体が遠く離れて見失いそうになったりと、よりドローンを活用する現場に近い環境での練習が可能であり、より実践的な操縦技術が身につきます。また、この練習場はドローンスクールの卒業後も無料でレンタル可能であり、屋外でドローンを飛ばせる場所が少ない首都圏在住者にとっては非常に便利なドローンスクールです。

JUIDA認定資格を東京以外で取得するなら日本ドローンアカデミー

首都圏以外に住んでいる人で、JUIDA認定資格を取得するなら、日本ドローンアカデミーがおすすめです。札幌・東京・名古屋・大阪・福岡・沖縄の主要6都市にスクールを展開しているため、全国各地どこに住んでいてもアクセスが良いのがウリです。

受講料は税抜270,000円で「無人航空機操縦技能証明証」及び「無人航空機安全運航管理者証明証」の両方が取得できるため、比較的安く資格を取得することができます。また、このドローンスクールは空撮分野に非常に力を入れており、講師を現役の空撮オペレーターが務めるため、ドローンを空撮に利用したい人とは特に相性が良いでしょう。

DJIスペシャリストを取得するならDJI CAMP

PhantomやMavicなど、DJI製の機体を既に所有していて、10時間以上の飛行経験がある人は、DJI CAMPに参加してDJIスペシャリストの資格を取得するのが一番手軽にドローン操縦の資格を取得する方法になるでしょう。DJIキャンプを開催している会社もかなり多数ありますが、長期にわたりDJI CAMPを開催し続けているDJIの正規代理店「セキド」が主催するものは安心です。

あるいは、沖縄でDJI CAMPを開催しているスカイシナプスも良いかもしれません。DJI CAMPは3日間のカリキュラムなので、沖縄旅行感覚で参加するというのもオツですね！

ドローン検定はスクール不要！

ドローン検定なら、ドローン検定のサイトから試験に申し込み、筆記試験を受けるだけで資格が取得できるので、とても気軽にチャレンジできます。検定対策テキストはamazonでも販売されているので、しっかりと対策をして臨みましょう。