ドローン保険

ドローン保険と選び方-ドローン・ラジコン飛行機の安全なフライトのために

ドローン保険と選び方

ドローンが急速に普及する影で、ドローンによる事故も増えていることは見過ごせません。最近では沖縄でラジコンヘリ衝突によって操縦者が死亡するという事故が起こりましたが、ドローン・マルチコプターもこれと同様の危険性を持っていることは常に意識しておくべきです。

参考ラジコンヘリ衝突で死亡 操縦者の顔に、沖縄 - 産経ニュース

しかしどれだけ気をつけていても事故が起きてしまうことはあります。そしてその際には、適切な保険に加入していることが非常に重要になります。今回は「もしも」の事態に備えるドローン・ラジコン飛行機用の保険について、用途や補償範囲をまとめます。ドローンを飛ばすなら保険には必ず入っておきましょう。

DJi製ドローン向け 保険の種類と選び方
DJI製ドローンを使うなら!保険の種類と選び方を解説【法人/個人対応】

ドローン・無人航空機を飛ばす場合、個人・法人、趣味・ビジネスに関わらず事故のリスクを認識し対策が必要です。今回は特に機体シェアの高いDJI製品向けにドローン保険の種類と、補償範囲や支払限度額の観点も交え選び方を紹介します。

なお、特にDJI製の機体を使用する方向けに、DJI向けのドローン保険を特集するページも用意しています。DJI製ドローンを使っている方は、ぜひこちらも参考にしてください。

ドローン・ラジコン用保険選びのポイント

まずは、ドローン・ラジコン飛行機用の保険を選ぶ際に注意すべき項目をリストアップします。必要とする保険の用途に合致するものを選ぶためにも、このポイントはよく確認する必要があります。

契約者

ドローン・ラジコン用の保険は、「個人向け」と「法人向け」に大別されます。保険の種類が多くてよくわからないときには、まず契約者で絞り込むと分かりやすいでしょう。

補償対象・用途

さらに、事業・ビジネス用途を対象とした保険なのか、それおともホビー用途を対象とした保険なのかを確認する必要があります。ビジネス用途でないと契約できない保険も多いので注意が必要です。

当然ながらホビー用途に使うドローンにビジネス用の保険をかけていても、保険金は支払われません。注意してください。

補償範囲

ドローン・ラジコン飛行機保険の主な補償対象は「対人賠償」と「対物賠償」です。この保険では、ドローンを飛行させることによって人に怪我をさせたり、物を壊してしまった場合に保険金が支払われます。

機体補償の有無

ドローンを飛行させた結果、ドローン自身が壊れてしまったり、ロスト(行方不明になること)してしまう場合もあります。この場合には対物賠償の範囲外となるので、保険金は支払われません。

しかし、ドローン自体高価なものですので、ドローンの機体に保険をかけたい場合もあるでしょう。そういった場合には、「機体保険」というものに加入する必要があります。

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ラジコン保険(あいおいニッセイ同和損害保険)

ラジコン保険は、一般財団法人 日本ラジコン電波安全協会が、協会に登録している「ラジコン操縦士」向けに用意している保険です。ラジコン操縦士への登録者の相互扶助が前提であるため、ラジコン保険のみの加入はできず、あくまでラジコン操縦士登録の副産物という扱いです。

ラジコン操縦士への登録は「ホビー用」と「産業用」に分かれており、日本ラジコン電波安全協会が扱っているのはホビー用の保険のみです。産業用途での利用に関しては、保険金が支払われないので注意してください。

契約対象者 個人
補償対象・用途 ホビー
補償範囲 対人・対物
保険金額(支払い限度額) 1事故につき 1億円まで
自己負担額(免責金額) 1事故につき 5万円
保険料 4,500円
補償期間 2年間

参考ラジコン保険 - RCK(財)日本ラジコン電波安全協会

DJI無償付帯賠償責任保険(三井住友海上火災保険)

ドローン世界最大手のDJI社製ドローンには、購入特典として第三者への賠償責任保険が1年間無償付帯されます(登録要)。DJI社製ドローン向け保険の取扱代理店であるエアロエントリー株式会社によると、2020年3月8日時点で対象機種は以下の通りとなっています。

ポイント

DJI無償付帯賠償責任保険の対象となる機体は以下の通りです。

  • Phantom 3シリーズ
    • Phantom 3 Standard
    • Phantom 3 Pro/Adv
  • Phantom 4シリーズ
    • Phantom 4
    • Phantom 4 Adv
    • Phantom 4 Pro/ProV2.0
    • Phantom 4 RTK
    • P4 Multispectral
  • Mavicシリーズ
    • Mavic Pro
    • Mavic Pro Platinum
    • Mavic Air
    • Mavic 2
    • Mavic 2 Enterprise
    • Mavic 2 Enterprise DUAL
    • Mavic Mini
  • Spark
  • INSPIRE 2
  • その他産業用機
    • MATRICE 100
    • MATRICE 200 V2
    • MATRICE 210 V2
    • MATRICE 210RTK V2

過去の経緯を見る限り、新機種の発売に応じて保険の対象機種が随時変更されていますので、申し込み前に自分の機体が保険の対象になるのかよく確認しておきましょう(基本的には新しい機体は対象になるようです)。

DJI無償付帯保険には、「標準プラン」と「限定プラン」の2種類があります。以下でそれぞれについて説明します。

標準プラン

ドローンを表現活動、事業活動などに利用する場合には「標準プラン」へ加入しましょう。撮影した映像・写真をYouTubeにアップロードするなど、家族以外に公開する場合もこの標準プランを選ぶ必要があります。後述する「限定プラン」よりも、保険金の支払限度額が高く設定されています。

契約対象者 個人・法人問わず
補償対象・用途 表現活動、事業活動、家族以外の第三者の為に操縦する場合、撮影した映像・写真を家族以外に公開する場合など
補償範囲 対人・対物
支払限度額 1事故につき 対人1億円/対物5千万円まで
免責金額 1事故につき 5万円
保険料 無料
補償期間 登録手続日の翌日午前0時から1年間
代理店 エアロエントリー株式会社

限定プラン

撮影した映像・写真を、本人や家族のみで楽しむ場合には「限定プラン」を選んでください。保険金の支払限度額は標準プランよりも低いですが、自己負担金額がありません。なお、法人・個人事業主としてドローンを利用する場合には、限定プランへの加入はできません。

契約対象者 個人
補償対象・用途 撮影した映像・写真を本人・家族でのみで楽しむ場合、撮影機器を利用せず操縦を楽しむ場合
補償範囲 対人・対物
保険金額(支払い限度額) 1事故につき 1億円まで(対人・対物合算)+交通死亡・後遺障害保険金100万円
自己負担額(免責金額) なし
保険料 無料
補償期間 登録手続日の翌日午前0時から1年間
代理店 エアロエントリー株式会社

ソフトバンク コマース&サービス経由の場合

また、ソフトバンク コマース&サービス、およびその販売代理店が、法人向けに販売する「Phantom 4」「Phantom 4 Pro」「Mavic Pro」「Inspire 2」では、DJI無償付帯保険の保険金支払限度額上限が、1事故につき最大で対人4億円、対物3億5000万円と大きく引き上げられています。事業としてドローンを扱う場合には、非常に大きなメリットと言えるでしょう。

契約対象者 法人
補償対象・用途 事業活動
補償範囲 対人・対物
保険金額(支払い限度額) 1事故につき 対人4億円/対物3億5千万円まで
自己負担額(免責金額) 不明(要問い合わせ)
保険料 無料
補償期間 1年間
代理店 エアロエントリー株式会社

DJI無償付帯賠償責任保険については、以下のページでエアロエントリーから公式な案内が行われています。ぜひとも一読しておきましょう。

参考DJI保険について | DJI保険(ドロ-ン保険)

DJIドローン賠償責任保険(三井住友海上火災保険)

DJI製ドローンユーザー向けに、1年間の無償付帯保険の期限切れ後の保険を提案するのが「DJIドローン賠償責任保険」です。無償付帯保険と同じく引受保険会社は三井住友海上火災保険、取扱代理店はエアロエントリーです。2020年3月8日時点で対象機種は以下の通りとなっています。

ポイント

DJI賠償責任保険の対象となる機体は以下の通りです。

  • INSPIREシリーズ
  • Phantomシリーズ
  • MATRICEシリーズ
  • Sparkシリーズ
  • Mavicシリーズ
  • AGRAS MG1シリーズ
  • その他DJI製のフライトコントローラを搭載したすべての機体

DJI製の機体だけでなく、DJI製のフライトコントローラーを使用した機体であれば全てに適用できるため、無償付帯保険よりも対象が拡大しています。また、人格権侵害(空撮動画をインターネットへアップロードしたところ、映りこんでしまった人からプライバシー侵害として訴えらた場合などを想定)も補償対象としており、プランによってはドローンを貸した場合の事故や、海外での事故も対象となります。

また、DJI JAPAN傘下のUTCが開催する講習「DJI CAMP」を受講して「DJIスペシャリスト」等の資格を所持している場合、この「DJI賠償責任保険」及び次に紹介する「DJI機体保険」の保険料に約10%の割引が適用されます。

プラン名 プランA プランB プランC
契約対象者 個人・法人問わず
補償対象・用途 事業活動
補償範囲
  • 対人補償
  • 対物補償
  • 管理財物補償
  • 管理財物使用不能損害補償
  • 人格権侵害補償
  • 訴訟対応費用補償
  • 対人補償
  • 対物補償
  • 管理財物補償
  • 管理財物使用不能損害補償
  • 人格権侵害補償
  • 訴訟対応費用補償
  • ドローン貸与中の補償
  • 対人補償
  • 対物補償
  • 管理財物補償
  • 管理財物使用不能損害補償
  • 人格権侵害補償
  • 訴訟対応費用補償
  • ドローン貸与中の補償
  • 海外での事故の補償
保険金額(支払い限度額) 1事故につき 対人・対物合算で1億円/5億円/10億円まで+人格権侵害 1名につき100万円、1事故につき1,000万円まで 等
自己負担額(免責金額) なし
保険料 支払限度額:1億円 年間 8,400円 年間 9,600円 年間 12,000円
支払限度額:5億円 年間 13,200円 年間 15,600円 年間 19,200円
支払限度額:10億円 年間 16,800円 年間 20,400円 年間 24,000円
補償期間 2018年1月10日午後4時まで
代理店 エアロエントリー株式会社

参考賠償責任保険 - AEROENTRY

DJIドローン機体保険(三井住友海上火災保険)

ここまでに紹介したドローン保険は、対人・対物賠償が主でしたが、ドローンの運用時にはガスト(突風)や空中衝突などによる落下・機体自体の損傷事故が発生する場合もあります。そういった機体への補償を扱うのが、このDJIドローン機体保険です。

補償対象となる機体の範囲は、上記DJIドローン賠償責任保険と同じです。また、上にも書いたとおりDJIスペシャリスト以上の技能資格保有者(又は保有する者を雇用する事業者)には約10%の割引が適用されます。

プラン名 プランA プランB プランC
契約対象者 個人・法人問わず
補償対象・用途 事業活動
補償範囲
  • 操作ミスによる破損
  • 火災・落雷など
  • 水漏れ・水没
  • 盗難
  • 機体の回収・捜索
  • 臨時費用
  • 操作ミスによる破損
  • 火災・落雷など
  • 水漏れ・水没
  • 盗難
  • 機体の回収・捜索
  • 臨時費用
  • 貸出中
  • 代替機レンタル費
  • 操作ミスによる破損
  • 火災・落雷など
  • 水漏れ・水没
  • 盗難
  • 機体の回収・捜索
  • 臨時費用
  • 貸出中
  • 代替機レンタル費
  • 国外での破損
保険金額 対象となる機体の新価(再調達価額)(1,000円単位で四捨五入)
免責金額 なし
保険料 年間 機体新価の8% 年間 機体新価の11% 年間 機体新価の14%
補償期間 保証開始日の1年後の応当日の前日の午後12時(深夜)
代理店 エアロエントリー株式会社

参考機体保険 - AEROENTRY

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ドローン総合補償プラン(三井住友海上火災保険)

上記のDJI製ドローン向けの保険を展開している三井住友海上火災保険が、機種に関係なく利用できるドローン保険として展開しているのが、こちらの「ドローン総合補償プラン」です。取扱代理店はアライアンス株式会社です。

この保険は機体保険に相当する「動産総合保険」と、対人・対物賠償中心の「施設所有(管理)者賠償責任保険」の2つから構成されています。

動産総合保険

動産保険では、次の条件を満たす事業用のドローンのみが対象となります。

  • 総重量150キログラム未満かつ保険金額(対象機体新価)が10万円以上であること
  • 使用用途が事業用(趣味、レジャー、スポーツ、競技、軍事目的で使用されないこと)
  • 過去3年間に落下事故等、このプランで補償する事故の罹災歴がないこと

上述の通り、機体の製造元を限定しない点で、対象範囲が広く使いやすい機体保険であるといえます。

契約対象者 不明
補償対象・用途 事業活動
補償範囲 機体補償
保険金額(支払い限度額) 対象となる機体の新価(再調達価額)
自己負担額(免責金額) 不明(1万円?)
保険料 不明(保険金額の5%程度?)
補償期間 不明(1年間?)
代理店 アライアンス株式会社

施設所有(管理)者賠償責任保険

施設所有(管理)者賠償責任保険は、対人・対物賠償を中心としたドローン保険で、DJI社製のドローン向け保険では、「DJIドローン賠償責任保険」に相当するものです。業務に使用するドローンであれば基本的に保険の対象とすることが出来ます。

契約対象者 不明
補償対象・用途 事業活動
補償範囲 対人・対物・人格権侵害など
保険金額(支払い限度額) 契約による
自己負担額(免責金額) 契約による
保険料 契約による
補償期間 不明(1年間?)
代理店 アライアンス株式会社

ドローン総合補償プランについては、アライアンス株式会社から下のPDFファイルによる案内が提示されていますが、詳細が分からない部分が多いです。興味のある人は問い合わせてみることをおすすめします。

参考ドローン総合補償プランのご提案

産業用無人ヘリコプター総合保険(東京海上日動火災)

産業用無人ヘリコプター総合保険は、上記のドローン総合補償プランと同様に、機体保険に相当する「動産総合保険」と、対人・対物賠償中心の「施設所有者賠償責任保険」の2つから構成されています。引受保険会社は三井住友海上ではなく東京海上ですが、代理店は同じアライアンス株式会社です。

こちらも以下の資料が公開されていますが、不明点が多く内容のまとめは割愛します。

参考産業用無人ヘリコプター総合保険のご案内

ドローン専用保険(損害保険ジャパン日本興亜)

損保ジャパンが提供するドローン専用保険も、「動産総合保険」と「施設所有者賠償責任保険」から構成されています。オプションでつけることのできる、事故の再発防止を目的とした操縦訓練を受けるための費用を補償する「操縦訓練費用補償」を、業界初導入した点などが特徴です。

契約対象者 事業者向け
補償対象・用途 事業活動
補償範囲 対人・対物・人格権侵害・機体補償など
保険金額(支払い限度額) 機体の時価額を基準に設定
第三者への賠償責任 保険金額 1億円
自己負担額(免責金額) 機体補償(自己負担額 2,000円)
第三者への賠償(自己負担額なし)
保険料 27,000円(機体の保管法等のリスク状況等により変化)
補償期間 1年間

参考「ドローン専用保険」の販売開始 - 損害保険ジャパン日本興亜株式会社

JUIDA団体保険制度

JUIDA ロゴ

こちらのドローン保険は、一般社団法人 日本UAS産業振興協議会(JUIDA)が会員向けに提供する団体ドローン保険制度です。引受保険会社は損害保険ジャパン日本興亜と東京海上日動火災保険の2社から選択できるようになっています。

団体保険なので比較的保険料が安く、またJUIDAで認定している「JUIDA無人航空機操縦士」「JUIDA安全運航管理者」などの資格を保有しているとさらにお得なプランにも申し込みできます。

JUIDA認定資格「無人航空機操縦技能証明証」「無人航空機安全運航管理者証明証」とは?
ドローン操縦の資格を解説!JUIDA認定資格の特徴・長所や取得法は?

ドローン操縦の資格のうち日本UAS産業振興協議会(JUIDA)が認定する「無人航空機操縦技能証明証」「無人航空機安全運航管理者証明証」等の資格を紹介します。他の資格に比べ未経験者が低コストで取得できスクール数が多いのが特徴です。

保険金額や機体保証の有無などを細かく指定できるため、JUDIA会員の方は有効に活用すべきですね。プランが非常に多くまとまらないので、詳細は以下のPDFで確認することをおすすめします。1名・1事故あたりの保険金支払い限度額が1億円のプラン(機体補償なし)の場合、保険料は年間4,000円弱程度になるようです。

DPAドローン総合保険

DPA ロゴ

JUIDA団体保険制度と同様、「ドローン操縦士回転翼3級」などドローン操縦の資格認定団体であるドローン操縦士協会(DPA)にも団体保険制度が存在します。それが「DPAドローン総合保険」です。

DPA認定資格「ドローン操縦士回転翼3級」とは?
ドローン操縦の資格を解説!DPAのドローン操縦士回転翼3級とは?

ドローン操縦の資格のうち、ドローン操縦士協会(DPA)が認定する「ドローン操縦士回転翼3級」を紹介します。資格取得の過程で操縦技能を磨くことに重点を置いたカリキュラムが特徴的です。DS・J東京中目黒校などで取得できます。

DPAドローン総合保険の特徴は、業務以外でドローンを操縦中に発生した事故も対象になるところです。主要なドローン保険は基本的に事業活動用の保険とホビー用の保険が分かれていますが、この保険いに入っていれば、どちらもカバーすることが可能です。

個人事業主としてドローンパイロットの仕事をしているような場合は特に、趣味で飛ばすこともあれば仕事で飛ばすこともある、という人は多いでしょう。そういう人にとっては非常に都合の良い保険だと思います。

条件別ドローン保険の選び方

このページでは、2016年12月現在、日本で販売されている代表的なドローン保険として8つの保険を紹介しました。最後にまとめとして、条件別にどのドローン保険を選べばよいか、ざっくりとしたガイドラインを紹介しておきます。

DJI製ドローンならまずは迷わず無料付帯保険

PhantomシリーズやMavic Proなど、DJI製のドローンを購入した場合には、まずは迷わず無料付帯保険の登録を行ってしまいましょう。登録しないとせっかくの付帯保険が無駄になってしまうので注意してください。

DJI製のドローンには高価な機体も多いので、機体補償をつけたい場合は同じ三井住友海上が展開しているDJIドローン機体保険に入っておくのも良いでしょう。

自作などDJI製以外のドローンでホビー用途ならラジコン保険

DJI製以外のドローンをホビー用途で使用するなら、ラジコン保険がベストです。保険料は安いですが、ホビー用途なら十分な保証内容となっています。

自作ドローンの場合には、パーツさえ用意できれば修理は割りと容易なはずです(そもそも作れてるわけですからね)。よほど高価な機体でなければ、機体保険はつけなくてもよいかと思います。

DJI製以外のドローンで事業用ならまずは問い合わせから

事業用のドローン保険には、上述のようにたくさんの種類があります。JUDIA会員ならばJUDIAの団体保険に入ってしまうのがてっとり早くコストパフォーマンにも優れますが、そうでない場合はやはり問い合わせからスタートすることになるでしょう。

保険への加入者が多くないせいか、プランが明確に決まっていて保険料まで簡単に計算できるものがあまり多くありません。上のまとめを参考に、必要な補償が得られる保険会社に連絡してみてください。

ドローン保険のまとめ

ドローンを使用するのであれば、事故のリスクにもきちんと向き合わなければなりません。何かあってからでは遅いので、ドローン保険に加入していざというときに備えておきましょう。

ホビー用途でドローンを利用する人であれば、まずはDJIの無料付帯保険か、ラジコン保険から始めるのが良いと思いますよ!

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K-ki

著者:K-ki 子供のころに作った模型飛行機がきっかけで航空宇宙の世界に足を踏み入れたエンジニア。HNは「けーき」と読みます。 好きなものは航空機(固定翼・回転翼・ドローンなど全般)と生き物・アクアリウム。

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