ドローン保険

DJI製ドローンを使うなら!保険の種類と選び方を解説【法人/個人対応】

DJi製ドローン向け 保険の種類と選び方

こんにちはー!ドローンはどっちかと言うと自作派のK-ki(K-ki@Ailerocket)です。私みたいな奇特な人間はさておき、ドローンを飛ばす人の多くは機体シェアで圧倒的No.1を誇るDJI製のドローンを使用していることと思います。

DJIのドローンは、機体としてももちろん優れていますが、シェアが高いためにサービス面でもメリットを得られる場面が多々あります。その代表例の一つが、今回の話題である「保険」です。

ドローン保険の中には、DJI製のドローンを使用している場合のみ加入できるとう保険もいくつかあります。DJI製ドローンのシェアが高く、作りが良くて簡単に事故を起こしたり、壊れたりしないことがその理由でしょう。保険の種類が多いのは便利な半面、やや分かりづらい部分もあので、今回は特にDJI製ドローンを使用している場合に加入できる保険について紹介してみましょう。

なお、DJI製品に特化した保険ではなく、ドローン全般を対象とした保険について知りたい方は、以下のページも読んでみてください。

ドローン保険と選び方
ドローン保険と選び方-ドローン・ラジコン飛行機の安全なフライトのために

ドローン・マルチコプター・ラジコン飛行機を飛ばすのであれば、事故のリスクに向き合う必要があります。トラブルが発生してからでは遅いので、ドローン保険に加入していざというときに備えておきましょう。ホビー用途ならDJI無償付帯保険か、ラジコン保険がおすすめです。

ドローン保険の重要性

ドローン関連の保険は、ドローンを飛ばして万が一事故が起きてしまった際に、金銭的な損害を肩代わりしてくれるものです。基本的には対物・対人の保証となりますが、ドローン自体が高価なこともあり、自信の操縦する機体についての損害を補償してくれる保険も存在します。

ドローンビジネスではほぼ必須

ビジネスとしてドローンを扱う場合、保険への加入はほぼ必須と言えます。自動車の自賠責保険のように全員に加入が義務付けられた保険制度が存在しないため、保険に入っていない=完全無保険であり、ドローンを使う仕事の依頼者側からすれば保険に入っていないパイロットに仕事を頼むのはリスクが高すぎるからです。

最近では「Drone Master」のような、ドローンを使う仕事とドローンパイロットを結びつける仕事マッチングサービスがいくつか登場していますが、この手のサイトでも加入している保険が明記される場合が多いです。仕事を得る機会を逃さないためにも、ドローンをビジネスとして扱う場合は保険に入っておきましょう。

個人の趣味でも保険加入を推奨

個人が趣味でドローンを飛ばす分には「仕事を得る機会を逃さない」などと考える必要はありませんが、そもそも保険は万が一の事故に対する備えであり、その意味では個人・法人、趣味・ビジネスを問わず保険には入っておくべきです。

ただし、完全な趣味用途であれば一般的な個人賠償責任保険の対象になる可能性が高いです。個人賠償責任保険とは、日常生活で他人に怪我をさせたり、他人の所有物を壊したりして損害が発生したときに賠償金などを補償する保険のことで、自動車保険の特約になっていることも多いです。

個人賠償責任保険なら、月額100~200円程度で加入できるものもあります。まずは自分の加入している保険でカバーされる範囲かどうか問い合わせてみると良いでしょう。

ただし、ドローンで空撮した動画を広告収入目的でYouTubeにアップロードしている場合などは、ビジネス用途とみなされ保証されないため注意が必要です。

スポンサーリンク

ドローン保険の評価・比較基準

ドローン保険を選ぶ前に、それぞれの保険を比較したり評価したりする際の基準をはっきりさせておきます。ドローン保険に限らず保険全般に共通する話ですが、主に以下の部分は確認するようにしましょう。

契約対象者

保険契約の対象が、個人なのか、法人なのか、またはその両方なのか、という観点です。誰の名義で契約するかによって、加入できる保険が変わってきます。

補償対象

ドローン保険では、ドローン飛ばす目的によって保険の対象となる場合、ならない場合があります。事業・ビジネス用の保険では趣味・ホビー用途で飛ばした場合に補償対象になりませんし、ホビー用の保険ではビジネス用途でドローンを飛ばした場合は補償の対象外になります。

自身がドローンを使用する目的を明確にし、対応する保険に加入する必要があります。

補償範囲

対人補償、対物補償など、どういった事故の際に保険金が支払われるかという条件です。注意すべき点は、対物補償では自分が操縦している機体の破損は補償の範囲外になることです。ドローン自体の補償が必要な場合は、補償範囲として「機体補償」と明記しているものを選ぶ必要があります。

支払限度額

事故が起きた場合に支払われる保険金の上限額です。

免責金額

保険金の支払い対象になる事故が発生した際に、自己負担しなければならない金額です。損害額が免責金額を下回る場合、保険金は支払われません。

保険料

事故が起きた場合に保険会社に保険金を支払ってもらうための対価です。年額または月額での支払いが一般的です。

補償期間(保険期間)

保険契約が有効になる期間のことです。

DJI無償付帯賠償責任保険

ドローン保険を選ぶ際の評価基準を一折確認したところで、具体的な保険を紹介していきましょう。まずは、DJI製ドローンを対象にした保険の中では最も知名度も高いと思われる「DJI無償付帯賠償責任保険」について紹介します。

DJI無償付帯賠償責任保険は、DJI製のドローンを購入した人のほとんどが対象になり、保険料無料、インターネットで登録手続きをするだけで加入できる非常にお得なドローン保険です。対象になる機体は以下のとおりです(2020年3月現在)。

ポイント

DJI無償付帯賠償責任保険の対象となる機体は以下の通りです。

  • Phantom 3シリーズ
    • Phantom 3 Standard
    • Phantom 3 Pro/Adv
  • Phantom 4シリーズ
    • Phantom 4
    • Phantom 4 Adv
    • Phantom 4 Pro/ProV2.0
    • Phantom 4 RTK
    • P4 Multispectral
  • Mavicシリーズ
    • Mavic Pro
    • Mavic Pro Platinum
    • Mavic Air
    • Mavic 2
    • Mavic 2 Enterprise
    • Mavic 2 Enterprise DUAL
    • Mavic Mini
  • Spark
  • INSPIRE 2
  • その他産業用機
    • MATRICE 100
    • MATRICE 200 V2
    • MATRICE 210 V2
    • MATRICE 210RTK V2

DJI無償付帯賠償責任保険には、「標準プラン」と「限定プラン」の2種類があります。ざっくり言えば、事業・ビジネス用途が標準プラン、完全な趣味用途が限定プランです。

標準プラン

標準プランの補償内容は以下のとおりです。事業・ビジネス用途とは書きましたが、撮影した映像・写真をYouTubeにアップロードする程度であっても、「撮影した映像・写真を家族以外に公開する場合」という条件に当てはまるため、こちらのプランを選ぶ必要があります。

DJI無償付帯賠償責任保険(標準プラン)の保証内容
契約対象者 個人・法人問わず
補償対象・用途 表現活動、事業活動、家族以外の第三者の為に操縦する場合、撮影した映像・写真を家族以外に公開する場合など
補償範囲 対人・対物
支払限度額 1事故につき 対人1億円/対物5千万円まで
免責金額 1事故につき 5万円
保険料 無料
補償期間 登録手続日の翌日午前0時から1年間

限定利用プラン

限定利用プランは、個人が完全に趣味としてドローンを飛ばす場合に選択できます。免責金額がないため、どれだけ小規模な事故でも保険金が支払われます。

DJI無償付帯賠償責任保険(限定利用プラン)の補償内容
契約対象者 個人
補償対象・用途 ホビー用途
補償範囲 対人・対物
支払限度額 1事故につき 1000万円まで(対人・対物合算)+交通死亡・後遺障害保険金100万円
免責金額 なし
保険料 無料
補償期間 登録手続日の翌日午前0時から1年間

DJI無償付帯賠償責任保険については、以下のページに詳細が記載されており、購入者であれば登録が可能です。

Tello無償付帯賠償責任保険

DJI製のトイドローンである「Tello」を購入した場合は、DJI無償付帯賠償責任保険ではなく、Tello無償付帯賠償責任保険に加入することが可能です。無償付帯賠償責任保険と同じような補償内容になっていますが、補償金額が低めです。Telloが小型の機体であるため、この程度の補償額でも十分ということでしょう。

Tello無償付帯賠償責任保険もDJI無償付帯賠償責任保険と同様に保険料無料、インターネットで登録手続きをするだけで加入できるドローン保険です。対象になる機体は以下のとおりです(2020年3月現在)。

ポイント

Tello無償付帯賠償責任保険の対象となる機体は以下の通りです。

  • Tello
  • Tello EDU
  • Tello Ironman Edition

Tello無償付帯賠償責任保険の補償内容は以下のとおりです。個人のホビー用途のみが対象であり、法人や個人事業主としては加入できないことに注意してください。

Tello無償付帯賠償責任保険の補償内容
契約対象者 個人
補償対象・用途 撮影した映像・写真を本人・家族でのみで楽しむ場合、撮影機器を利用せず操縦を楽しむ場合
補償範囲 対人・対物
支払限度額 1事故につき 1億円まで(対人・対物合算)+交通死亡・後遺障害保険金100万円
免責金額 なし
保険料 無料
補償期間 登録手続日の翌日午前0時から1年間

DJI無償付帯賠償責任保険と同じページに詳細が記載されており、登録も可能です。

DJI賠償責任保険

DJI無償付帯賠償責任保険の上位版に相当する保険として、「DJI賠償責任保険」が存在します。この保険に加入するのは、主に以下のような場合が考えられます。

DJI賠償責任保険に加入するケースの例

  • DJI無償付帯賠償責任保険では補償額が低い、補償範囲が狭い等の不安がある場合
  • 海外でDJI製ドローンを使う機会がある場合
  • 無償付帯賠償責任保険に登録後1年が経過し満期を迎えた場合
  • ドローンを共同利用する可能性がある場合

対象となる機体は、無償付帯賠償責任保険よりも広くなっています。

ポイント

DJI賠償責任保険の対象となる機体は以下の通りです。

  • INSPIREシリーズ
  • Phantomシリーズ
  • MATRICEシリーズ
  • Sparkシリーズ
  • Mavicシリーズ
  • AGRAS MG1シリーズ
  • その他DJI製のフライトコントローラを搭載したすべての機体

補償内容は以下のとおりです。無償付帯賠償責任保険に比べて保険料は高くなりますが、支払限度額を10億円まで拡大できるのと、補償範囲が広がるのが強みです。

プランがA~Cまで3種類あり、それぞれ補償範囲が違います。簡単に言えば、プランBはプランAに対して補償範囲としてドローンを貸出中に事故が発生した場合が追加されており、プランCではさらに海外での事故も保証の対象となります。

DJI賠償責任保険の補償内容
プラン名 プランA プランB プランC
契約対象者 個人・法人問わず
補償対象・用途 事業活動
補償範囲
  • 対人補償
  • 対物補償
  • 管理財物補償
  • 管理財物使用不能損害補償
  • 人格権侵害補償
  • 訴訟対応費用補償
  • 対人補償
  • 対物補償
  • 管理財物補償
  • 管理財物使用不能損害補償
  • 人格権侵害補償
  • 訴訟対応費用補償
  • ドローン貸与中の補償
  • 対人補償
  • 対物補償
  • 管理財物補償
  • 管理財物使用不能損害補償
  • 人格権侵害補償
  • 訴訟対応費用補償
  • ドローン貸与中の補償
  • 海外での事故の補償
支払限度額 1事故につき 対人・対物合算で1億円/5億円/10億円まで+人格権侵害 1名につき100万円、1事故につき1,000万円まで 等
免責金額 なし
保険料 支払限度額:1億円 年間 8,400円 年間 9,600円 年間 12,000円
支払限度額:5億円 年間 13,200円 年間 15,600円 年間 19,200円
支払限度額:10億円 年間 16,800円 年間 20,400円 年間 24,000円
補償期間 保証開始日の1年後の応当日の前日の午後12時(深夜)

DJ賠償責任保険についての詳細は、以下のページを参考にしてください。

スポンサーリンク

DJI機体保険

ここまでに紹介してきた保険は、対人・対物賠償等、事故で第三者に損害を与えた場合に、その損害額を補償する保険でした。一方、ドローン運用中の操作ミスによる破損、水没、盗難等でドローンの機体が損害を受ける場合もあります。高額なドローンであれば機体自体へ損害が発生した場合も金額が大きくなってしまうため、機体への損害を補償してくれる保険も存在します。それがここで紹介する「DJI機体保険」です。

この保険の対象となる機体は、賠償責任保険と同じで以下のとおりです。

ポイント

DJI機体保険の対象となる機体は以下の通りです。

  • INSPIREシリーズ
  • Phantom 3シリーズ
  • Phantom 4シリーズ
  • MATRICEシリーズ
  • Sparkシリーズ
  • Mavicシリーズ
  • AGRAS MG1シリーズ
  • その他DJI製のフライトコントローラを搭載したすべての機体

補償内容は以下のようになっています。基本的には新しく同じ機体を買うために必要な金額を補償してくれる保険です。プランがA~Cまでありますが、それぞれの違いもDJI賠償責任保険とほとんど同じです。プランBはプランAに対して補償範囲としてドローン貸出中の破損が追加され、プランCではさらに海外での破損が追加されます。

DJI機体保険の補償内容
プラン名 プランA プランB プランC
契約対象者 個人・法人問わず
補償対象・用途 事業活動
補償範囲
  • 操作ミスによる破損
  • 火災・落雷など
  • 水漏れ・水没
  • 盗難
  • 機体の回収・捜索
  • 臨時費用
  • 操作ミスによる破損
  • 火災・落雷など
  • 水漏れ・水没
  • 盗難
  • 機体の回収・捜索
  • 臨時費用
  • 貸出中
  • 代替機レンタル費
  • 操作ミスによる破損
  • 火災・落雷など
  • 水漏れ・水没
  • 盗難
  • 機体の回収・捜索
  • 臨時費用
  • 貸出中
  • 代替機レンタル費
  • 国外での破損
保険金額 対象となる機体の新価(再調達価額)(1,000円単位で四捨五入)
免責金額 なし
保険料 年間 機体新価の8% 年間 機体新価の11% 年間 機体新価の14%
補償期間 保証開始日の1年後の応当日の前日の午後12時(深夜)

DJ機体保険についての詳細は、以下のページを参考にしてください。

ドローン操縦の資格所有者は保険面でもメリットがある

ドローンには操縦技能を認定する資格制度が存在しています。資格は法的な規制に基づくというよりは、民間団体がビジネス上の技能認定的な位置づけで運用している状態です。どんな資格があるかは以下で紹介しているので、よければ読んでみてください。

ドローンの資格にはどんな種類がある?JUDIA・DPA・DJIほか
ドローンの資格にはどんな種類がある?JUIDA・DPA・DJI等を解説

ドローンの操縦に関連する資格について、認定団体や法的背景も交えて分かりやすく解説しています。種類が非常に多いドローンの資格の中から、実用性の高いものを抽出し、取得方法、費用、有効期限、受講資格などを紹介します。

これらの資格を所持していると、ドローン保険に加入する際にもメリットがあります。ここではドローンの資格と保険の優遇制度について紹介しておきましょう。

DJIスペシャリスト所持者は保険料優遇

DJIキャンプ ロゴ

DJI JAPAN傘下のUTC(Unmanned Aerial System Training Center:DJIによって設立されたドローンの産業パイロット教育・訓練機関)が開催する講習「DJI CAMP」を受講し、UTCが認定する「DJIスペシャリスト」等の資格を所持している場合、「DJI賠償責任保険」及び「DJI機体保険」の保険料が約10%割引になります。

DJI JAPAN認定資格「DJIスペシャリスト」とは?
ドローン操縦の資格!DJI CAMPで取得できるDJIスペシャリストとは?

ドローン操縦資格のうちDJI JAPAN株式会社が認定する「DJIスペシャリスト」「DJIインストラクター」等の資格を紹介します。DJI認定資格はDJI CAMPを受講し取得します。DJI CAMPは他のドローンスクールと比べ安価ですが難易度は高めです。

DJI製の機体を使用してドローンビジネスを行う場合は、資格としてDJIスペシャリスト、保険としてDJI賠償責任保険とDJI機体保険に加入しておけば、一通り安心できる状況だと言えるでしょう。

ただし、DJIスペシャリストの資格はDJI製ドローンの飛行経験が10時間以上ないと取得できません。この場合は、次に紹介するDPAまたはJUIDAの認定資格を取得し、それぞれの団体が運用している団体保険制度を利用するのがおすすめです。

DPAドローン総合保険

DPA ロゴ

「ドローン操縦士回転翼3級」等の資格を認定する団体であるドローン操縦士協会(DPA)は、「DPAドローン総合保険」という保険制度を提供しています。

DPA認定資格「ドローン操縦士回転翼3級」とは?
ドローン操縦の資格を解説!DPAのドローン操縦士回転翼3級とは?

ドローン操縦の資格のうち、ドローン操縦士協会(DPA)が認定する「ドローン操縦士回転翼3級」を紹介します。資格取得の過程で操縦技能を磨くことに重点を置いたカリキュラムが特徴的です。DS・J東京中目黒校などで取得できます。

DPAドローン総合保険には、「自動付帯保険制度」と「任意付帯保険制度」の2つの制度が存在しています。DJI賠償責任保険やDJI機体責任保険が事業活動のみを保険金支払いの対象としているのに対し、DPAドローン総合保険では業務以外でドローンを操縦中に発生した事故も対象になるのが特徴的です。

個人事業主としてドローンパイロットの仕事をしているような場合は特に、趣味で飛ばすこともあれば仕事で飛ばすこともある、という人は多いでしょう。人によってはDJI賠償責任保険等よりも、こちらの保険のほうが便利な場合もありますね。

JUIDA団体保険制度

JUIDA ロゴ

「無人航空機操縦技能証明証」等の資格を認定する団体である日本UAS産業振興協議会(JUIDA)は、「JUIDA団体保険制度」という保険制度を提供しています。

JUIDA認定資格「無人航空機操縦技能証明証」「無人航空機安全運航管理者証明証」とは?
ドローン操縦の資格を解説!JUIDA認定資格の特徴・長所や取得法は?

ドローン操縦の資格のうち日本UAS産業振興協議会(JUIDA)が認定する「無人航空機操縦技能証明証」「無人航空機安全運航管理者証明証」等の資格を紹介します。他の資格に比べ未経験者が低コストで取得できスクール数が多いのが特徴です。

JUIDA団体保険制度では、損害保険ジャパン日本興亜と東京海上日動火災保険の2社が提供する保険からいずれかを選んで加入できます。第三者への賠償責任補償だけでなく、機体補償も取り扱っています。

目的別・DJI製ドローン向け保険の選び方

ここまで、DJI製ドローン向けの保険を紹介してきました。一度紹介した保険制度を整理し、どんな場合にどの保険に加入するべきか、K-kiの個人的な意見をまとめておきます。

まずは無償付帯賠償責任保険に登録しよう

DJI製ドローンを買ったら、飛ばすよりも前にまず無償付帯賠償責任保険に登録しておきましょう。デメリットは何もありません。絶対に登録しておくべきです。

ビジネス用途なら賠償責任保険も推奨

ドローンを使ってビジネスを行うなら、DJI賠償責任保険にも加入するほうが良いと思います。

DJI賠償責任保険が無償付帯賠償責任保険より優れているのは支払限度額と補償範囲です。特に補償範囲については、最も基本的なプランAでも「訴訟対応費用補償」や「人格権侵害補償」がカバーされています。空撮などでは人格権侵害のリスクが付きまといますし、訴訟まで考慮するとこの補償範囲は有用といえると思います。

個人事業主ならDPAドローン総合保険が向く場合も

DJI賠償責任保険等はビジネスと趣味の両方をカバーするものではないので、個人事業主の場合など、趣味でも仕事でもドローンを飛ばす人はDPAドローン総合保険が向いていると思います。ただし、当然ながらDPAの認定資格を取得する必要があるため、そのあたりの兼ね合いの考慮は必要です。

産業用の高額機体の場合には機体保険も

ビジネスの規模にもよりますが、Phantomシリーズくらいの機体価格であれば、損害が発生したときは泣く泣く再度購入する、というのもアリでしょうが、AGRAS、MATRICE、INSPIREなど産業向けの機体になってくるとかなり高額なので、機体保険にも加入しておいたほうが安全だと思います。

保険料が気になる場合は、購入してから操縦に慣れるまでの1年間だけでも、加入しておくと安心して飛ばせるでしょう。

ドローンの安全運航をアピールするなら資格も有効

ドローン保険への加入は、万が一事故が起きたときのリスクケアがもちろん第一の目的ではありますが、リスクをちゃんと考慮してビジネスをやっていますよ、という体外的なアピールの面も多少はあります。同様に安全にドローンを飛ばせることをアピールする方法として、資格の取得も効果が高いです。

ドローンの資格をおすすめの4種類から選ぶ方法
ドローンの資格はどれがおすすめ?主な資格4種類の目的別の選び方

多数あるドローンの資格から主要な4種(JUIDA、DPA、DJI JAPAN、ドローン検定)について、長所と短所を比較しながら取得すべき資格の選び方を解説します。また、資格取得のメリットやそれぞれの資格を取得するためのスクールも紹介します。

顧客の立場からすると、ドローンパイロットの操縦技能が高いか低いかを判断するのは難しいです。そんな中、資格を持っているパイロットがいれば、すなわち第三者に操縦技能を認定されているということなので、無資格のパイロットよりは圧倒的に安心感があります。リンク先のページでローンの資格について詳しく紹介しているので、よければそちらも読んでみてくださいね!

  • この記事を書いた人
  • 最新記事

K-ki

著者:K-ki 子供のころに作った模型飛行機がきっかけで航空宇宙の世界に足を踏み入れたエンジニア。HNは「けーき」と読みます。 好きなものは航空機(固定翼・回転翼・ドローンなど全般)と生き物・アクアリウム。

-ドローン保険

© 2020 Ailerocket/エルロケット